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加速するLINEを利用したOne to Oneマーケティング、LINEと連携したMAツールを共同開発

即時開封率・反応率が高いLINEを活用したコミュニケーションシナリオは、企業により高い成果をもたらす!!?LINEビジネスコネクトよりも低額でOne-to-Oneマーケティングが可能となる仕組みとして注目されているサービスでも採用されている「LINE Messaging API」。企業の顧客データベースと「LINE@」の連携によるパーソナライズされたコミュニケーションが行えるようになる新サービス提供開始!

最近公開されたニュースリリースや記事から「注目情報」を取り上げ、独自の視点で解説していきます。

今回注目したのはこちら。

日本経済社とジーニー、 マーケティングオートメーション「MAJIN」とLINE を連携させた新たなMAツールを共同開発


株式会社日本本経済社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:冨田賢、以下「日本経済社」)と株式会社ジーニー(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:工藤智昭、以下「ジーニー」)は、ジーニーのマーケティングオートメーションツール(以下「MAツール」)「MAJIN(マジン)」(以下「MAJIN」)とLINEを連携させた新たなMAツールを共同開発し、6月1日より提供開始いたします。なお、日本経済社では、専用シナリオや誘導先コンテンツのコンサルティングまでをパッケージ化した商品「1to1スターター」として、本ツールを同日より提供開始いたします。

出典元はこちら(株式会社ジーニー 2017年5月29日発表)
※記事公開から日数が経過したリンクは、正常に遷移しない場合があります。ご了承ください。


『ジェネシス』の視点

『日本経済社とジーニー、 マーケティングオートメーション「MAJIN」とLINE を連携させた新たなMAツールを共同開発』について、「ジェネシス」の視点で解説します。


近年、40代以下の世代においてLINE利用率がメール利用率を逆転し、特に、若年層のLIN利用率の増加、一方でメール利用率減少が顕著になっています。

総務省情報通信の政策研究所が昨年8月に発表した『平成27年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する報告書』によると、2015年時点で、20代のLINE利用率は92.2%。同年代のメール利用率52.7%を大きく上回っています。

また、LINEの利用者増は若年層に留まりません。50代のLINE利用率の推移をみると、2012年の5.7%から2015年では42.8%と飛躍的に増加しています。

LINEを活用したOne to Oneマーケティングの必要性は高まってきている。

こうした一般消費者が利用しているコミュニケーションツールの変化を踏まえ、LINEを活用したOne to Oneマーケティングの必要性は高まってきています。

LINEでは既に、「LINE公式アカウント」を企業の顧客データベースにつなぐことで、One to Oneのコミュニケーションを可能にする「LINEビジネスコネクト」と呼ばれるサービスを提供しています。しかし本サービスは、導入・運用費用が相対的に高額であり、多くの企業にとっては敷居の高いものとなっていました。

そこで、LINEビジネスコネクトよりも低額でOne-to-Oneマーケティングが可能となる仕組みとして注目されているのが、今回のサービスでも採用されている「LINE Messaging API」です。

これは従来、一斉配信しかできなかった「LINE@」の配信機能にAPIで接続できるサービスであり、企業の顧客データベースと「LINE@」の連携によるパーソナライズされたコミュニケーションが行えるようになります。

今回のリリースでは日本経済社とMAツール「MAJIN」を提供するジーニーが提携し、「MAJIN」と「LINE@」を連携させることで「MAJIN」に蓄積された個々のユーザーの行動履歴や属性に基づく自動メッセージ対応が可能になったことが発表されました。

MAを運用している企業にとって、メールの開封率、クリック率を向上させることは最も重要な課題のひとつです。メールに加えて、即時開封率・反応率が高いLINEを活用したコミュニケーションシナリオは、企業により高い成果をもたらすことは確実でしょう。

若年層を中心としたメールの利用率の減少と全年代に渡るLINE利用率の向上というユーザー環境の変化の中、LINEとMAを組み合わせたOne to Oneマーケティングサービスは今後加速化することが予測されます。


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