電通 2022年日本の広告費～過去最高額7兆1,021億円

2023.02.27

毎年電通が発表している日本の広告費が今年も2023年2月24日に発表されました。昨年、コロナ禍2年目の2021年は、インターネット広告費がマスコミ四媒体の総計を初めて上回りましたが、2022年はどうなっているでしょうか？

引用元
・2022年日本の広告費 – News（ニュース） – 電通ウェブサイト
・「2022年日本の広告費」解説――過去最高を15年ぶりに更新する7兆円超え。インターネット広告は３兆円を突破 | ウェブ電通報

2022年1月から12月における、日本の総広告費は7兆1021億円となり、前年比104.4％、7兆円を超えるのは過去最高を記録した2007年の7兆191億円以来です。なかでもインターネットは、前年比114.3％、3兆912億円に到達し、マスコミ四媒体広告費（テレビ、新聞、ラジオ、雑誌の合計、2兆3985億円）をさらに大きく上回まわる結果となりました。

2012年以降の4大メディア（テレビ、新聞、ラジオ、雑誌）＋インターネット広告費の推移を抜粋しグラフにしてみました。

データ引用：電通日本の広告費からマーケの強化書編集部がグラフ作成。

インターネット広告費ですが、2兆円を超えた2019年以降、2020年に新型コロナの影響も受けやや足踏みしつつも、2021年2022年と急成長を見せ、わずか3年で3兆円を超えています。横ばいを維持するのがやっとな4大メディアと比べても勢いの差は歴然です。

４大メディアに目を移すと、2021年にコロナ禍の落ち込み（2019年→2020年）から持ち直したように見えたテレビでしたが、2022年はFIFAワールドカップカタール大会、北京冬季オリンピックと大型スポーツ大会も開催されたものの1兆8019億円と前年比98.0%に留まりました。

続いて、7兆円を超えた2007年と2022年との比較を、4大メディア（テレビ、新聞、ラジオ、雑誌）＋インターネット広告費のみ抜粋し、グラフにしてみました。

データ引用：電通日本の広告費からマーケの強化書編集部がグラフ作成。

15年前の2007年と2022年、7兆円を超えた広告費と言っても構成は大きく変わっていることが分かります。新聞・雑誌の広告費は半分以下に落ち込み、ネット広告費は約5倍も伸張しています。

2007年と言えば、iPhoneがアメリカで発表になった年になります（日本での発売は翌2008年）。この15年、手のひらに収まるスマートフォンでニュースや本を読み、音楽や動画、生中継も楽しめるようになってきました。スマートフォンでのコンテンツの成長に合わせるように、広告の成長も著しいものがあり、ネットサーフィンをしていると、4大メディアで接する以上の頻度で様々な広告に接しているなと感じますね。

さて、最高額に達した2022年の勢いが今後も、2023年も続くのか、気になるところです。

デジタル全盛の昨今ではありますが、いちマーケターとしてはインターネット広告だけにすがるのではなく、その時々、ターゲットや施策にあわせた広告展開を考えていける力もつけていきたいと思っております。

マーケの強化書は、各社のマーケターのマーケティング活動、プロモーション（広告宣伝・広報・販売促進）を応援しながら、来年に公開される2023年の数値も楽しみに待っています。