電通 2023年日本の広告費～2年連続で広告費は過去最高額を更新

2024.02.29

毎年電通が発表している日本の広告費が今年も2月27日に発表されました。2021年はインターネット広告費がマスコミ四媒体の総計を初めて上回り、2022年は日本の広告費は過去最高額を更新しましたが、コロナ5類移行後の2023年はどうなっていたでしょうか？

引用元
・2023年日本の広告費 – News（ニュース） – 電通ウェブサイト
・「2023年日本の広告費」解説──新型コロナ5類移行が追い風となり過去最高を更新。コロナ禍で広告費はどう変わった？ | ウェブ電通報

2023年1月から12月における日本の総広告費は7兆3167億円となり、前年比103.0％、2年連続で過去最高値を更新する形となりました。
なかでもインターネット広告費は、前年比107.8％、3兆3330億円に到達し、マスコミ四媒体広告費（テレビ、新聞、ラジオ、雑誌の合計、2兆3161億円）をさらに大きく上回まわる結果となりました。

2012年以降の4大メディア（テレビ、新聞、ラジオ、雑誌）＋インターネット広告費の推移を抜粋しグラフにしてみました。

データ引用：電通日本の広告費からマーケの強化書編集部がグラフ作成。

インターネット広告費ですが、2兆円を超えた2019年以降、2020年に新型コロナの影響も受けやや足踏みしつつも、2021年2022年と急成長を見せ、わずか3年で3兆円を超えました。「ネットで●●で検索」といったテレビCMや車内広告は当たり前になり、逆にYouTUBE視聴時に今晩のテレビの番組宣伝を目にするようになったので、広告の主戦場が変わっていることをヒシヒシと感じます。

インターネット広告費の勢いはどこまで続くのかが気になり、インターネット広告費と4媒体（新聞・雑誌・ラジオ・テレビを合計）のここ10年分の前年比と、コロナ前の2019年と2023年を比較したグラフを作成してみました。

データ引用：電通日本の広告費からマーケの強化書編集部がグラフ作成。

インターネット広告費の前年比の増加率は、コロナの影響を受けた2020年で5.9％と低めでしたが、ここ10年位は平均して10％超となっています。コロナ前の2019年と2023年を比べても58.4％と高めなので、コロナの影響はあったものの圧倒的な成長を見せていますが、2023年に関しては2022年と比べ成長率は7.8％に留まっていますので、勢いに陰りがみえてきたかもしれません。

コロナが5類になった影響について、プロモーションメディアの広告費の推移も確認しておきましょう。

データ引用：電通日本の広告費からマーケの強化書編集部がグラフ作成。

折込広告、ダイレクトメール、フリーペーパー、POPは前年より減少していますが、イベント・展示・映像ほかは、3,845億円（前年比128.7%）と他のプロモーションと比べ成長していることが伺えます。この「イベント・展示・映像ほか」のなかにはシネマ・アドバタイジングも含まれるそうで、確かに2023年は、映画の興行成績の良かった上位3作品はすべてアニメ（SLAM DUNK、名探偵コナン、君たちはどう生きるか）でしたが、映画の話題は耳にしましたよね。

さて、2022年に続き最高額に達した2023年、今後もインターネット広告費の伸長が2024年も続くのか、気になるところです。マーケの強化書は、各社のマーケターのマーケティング活動、プロモーション（広告宣伝・広報・販売促進）を応援しながら、来年に公開される2024年の数値も楽しみに待っています。